他のドローンスクールとの違い

フリークスガレージ（当校）と他のドローンスクールの最大の違いは、1年間以上みっちり学べるカリキュラムがあるため、「安全な操縦」と「現場対応」ができ、「高額を稼げる」ドローンパイロットになれる」ということです。他校ですと2～3日で終了してしまいます。そのようなドローンスクールが日本中で1400校もあるそうです。その結果、ドローンを空に浮かせることはできても、現場で仕事が遂行できない・墜落事故を起こしてしまう、そのようなパイロットが量産されてしまいました。実際、連日のニュースでドローンの事故事例や悪い使われ方の報道も増えています。ドローンは、無人とはいえ、あくまで「航空機」です。実機と同じよう、長い目で見た安全教育と技術訓練が必要です。そこで当校では、1年以上学べる環境と下記3つのメリットを生徒にご提供しております。

メリット1：「仕事」で必要なドローンの知識・技術を習得できる

当ドローンスクールなら、初級からスタートし、1年以上（法人は3ヶ月以上）かけてプロとして必要な知識や技術、法規などを習得できます。まったく0からスタートした生徒が、今では仕事を請け負い、プロパイロットとして稼いだり就職先で活躍しています。うちに資格取得を目的に来る人はいません。だから、「資格がほしい」「2～3日で卒業したい」「友達を作りたい」という場合は、ここじゃないほうがいいです。ここに来られる生徒さんの一番の目的は、「仕事で使える技術」の取得です。技術を習得したら、仕事の獲得や収入の安定化を目指します。

うちの強みは、「ドローンの仕事で必要な技術」も教えられるところです。ただ機体を、前後左右、水平垂直、八の字などに動かすだけなら、どこの学校でも教えられます。しかし、それは自動車で言えば、公道を走れるようになったに過ぎません。仕事ができるのは、先の話です。そこで私たちは、例えば以下のようなこともお教えしています。
●重さ数十キロの大型産業用ドローンの操縦方法
●「GNSS」（GPSなど）の信号が切れた場合の対処法
●太陽フレアなど、予期せぬ出来事で機体がコントロール不能になったときの対処や恐怖心の克服
●景色にまぎれて機体が見えなくなった際の対処方法
●上昇気流や強風時の操縦方法
●クライアントから「この機体で撮影してほしい」と依頼されたときの対処方法
●クライアントへのドローンを使った問題解決の提案方法
●撮った動画の加工方法
●入手したデータの分析方法
などなど、これらはほんの一例ですが、こうしたノウハウもすべてお伝えしています。

これらのノウハウをマスターすれば、クライアントが満足する操縦ができるようになります。「ぜひうちでドローンを飛ばしてください！」「ぜひうちの専属パイロットになってください！」と言われます。それだけ、まだ仕事で飛ばせる人がいないからです。例えばある生徒は、入学するまで一度もドローンを飛ばしたことがありませんでしたが、卒業後、測量会社に就職し、今では専属のドローンパイロットとして活躍しています。

メリット2： 「大手企業」が求める操縦スキルを習得できる

もう一つのうちの強みは、ラジコンのヘリコプターや飛行機の操縦もお教えできるところです。ヘリや飛行機を操縦できれば、例えば「Mavic」や「Phantom」などの機体もより安全に飛ばせます。よく飛行中にGPSが切れるなどのトラブルが起こると、初心者さんはパニックになって、機体を墜落させてしまいます。しかし、ヘリや飛行機の操縦ノウハウがあれば、トラブルに見舞われても手動で冷静に機体をコントロールできます。墜落や事故、法律違反を予防できます。また、ミリ単位の繊細かつなめらかな操縦ができるようになるので、動画撮影中に機体がカクンとなることが少なくなります。より美しい映像が撮影できます。よって、業務で飛ばす人も趣味で飛ばす人も、ラジコンのヘリや飛行機は飛ばせたほうがいいのです。

ラジコンのヘリや飛行機が飛ばせると、これからドローンの自動運転が主流になっていくなかで、非常に有利です。なぜなら、自動運転はプログラミング通りにしか動かず、微妙な調整が必要な飛行はできないからです。当然、自動航行では飛ばせない現場もあります。また、今でも一部の測量や農薬散布では産業用ラジコン（ヘリ・飛行機）が使われているため、ヘリや飛行機が飛ばせると、他のドローンパイロットとの大きな差別化となります。その人に、企業は安心して仕事を任せられます。

実際、ある上場企業が出している「産業用ドローン操縦士」の求人には、求める能力として、以下のような項目が列挙されていますが、こうしたものは、すでに15年以上前から生徒に教えているものです。

●機体や操縦の安全性・運行・管理体制・リスクアセスメントの知識
●非GPS環境下でも飛行できる操縦技術
●プライベートではなく仕事として飛行実績のある方
●大型マルチコプターや産業用ラジコン（ヘリ・固定翼）の操縦経験
●飛行ルートを決め、高度、緯度、経度、飛行速度を入力して自動飛行を行える
●土木建設、農林業、災害救助、物流における業界知識
●顧客対応できるコミュニケーション能力
※「クリーク・アンド・リバー社」（東京証券取引所市場第一部上場）産業用ドローン操縦士の求人内容から引用

一見すると、求められるレベルが高いように感じるかもしれませんが、今後はこれくらいの求人条件が当たり前になります。なぜなら、企業としては「安全」を第一に考えるからです。今、国土交通省に掲載されているドローンによる事故件数は、年間50～80件以上あります。通報されていないものも含めればその10倍はあるはずです。事故を起こしてしまったパイロットさんの多くは、資格や飛行許可申請を持っています。それにも関わらず、墜落や事故を起こしています。つまり、安全に業務をこなすには、資格ではなくスキルが必要なのです。

仕事で飛ばしていて「落としちゃった！」となれば、契約を切られるだけでなく損害賠償などのリスクもあります。まともな企業であれば、上記の求人内容のような飛行ができるドローンパイロットでなければ怖くて雇えません。これから、さまざまな企業がドローンパイロットの募集をスタートするでしょう。そのとき、上記みたいな求人があちこちで見られるはずです。

ラジコンのヘリコプターや飛行機は、2022年12月5日からスタートした「無人航空機操縦士試験」（ドローンの免許・国家資格）でも実地試験があります。フリークスガレージのドローンスクールでは、すでに15年以上前からカリキュラムにラジコンヘリ・飛行機を取り入れてきました。その膨大な飛行ノウハウやテクニックをすべて生徒にお伝えしています。他のドローンパイロットより圧倒的に差をつけられます。今後、免許を取得される際にも非常に有利になるでしょう。

メリット3： プロ歴16年の講師から「安全操縦ノウハウ」が学べる

「ドローンパイロット」の育成ノウハウは、現場で飛ばし続けている現役の講師しか教えられません。なぜなら仕事の現場では、教科書に載っていない不測の事態が頻繁に起こるからです。その対処方法は経験者しか教えられません。しかし、私たちのもとに「インストラクターをやってます！」という人がよく来ますが、話を聞いていると、現場とはほど遠い環境でしか飛ばしていない方が多いです。例えば、屋内だけでしか練習していない、ただ広いだけのグラウンドでしか練習していない、GPSありでしか練習していない。また、未経験のアルバイトさんが生徒に教えていることもあるみたいです……。

当スクールの講師、中村一徳は、日本のドローンスクールの先駆けであり、16年以上、プロパイロットを育成し続けています。もちろん、今も現役でドローンを飛ばしています。大手企業や官公庁からの依頼で、主に難しい飛行が必要な現場（災害調査や高価な機器の並ぶ工場内の点検、大手重機メーカーの重機のCM撮影、世界的に有名な商品のCM動画撮影など）でドローンを飛ばしています。教え子も、測量や空撮を中心に、さまざまな分野でプロとして活躍しています。また、機体の開発も得意です。ほとんどの人がドローンを知らなかった2005年くらいから大手企業と組み、いち早く機体の開発や普及に携わってきました。さらにラジコン歴は46年です。その操縦技術は、有名ラジコンヘリメーカーのヒロボー株式会社や日本遠隔制御株式会社（JR）に認められました。そして、各社のサービスステーションとして認定されています。2015年には、ラジコン雑誌の老舗『ラジコン技術』の付録DVDに、ラジコンヘリコプター講師として出演も果たしています。

メディア掲載・出演

テレビ出演

2023年11月15日「静岡テレビ」放送
「職員操縦士の養成を」川勝知事 ドローン操縦訓練施設を視察　静岡・南伊豆町


2023年7月22日「テレビ静岡」放送
『溺れた人をいち早く救助 浮き輪搭載ドローンを使った水難救助訓練』


2023年3月17日「埼玉県秩父郡皆野町」公式放送
『災害を想定したドローンによる物資輸送実証』
「皆野町」と「早稲田大学人間科学学術院」と「フリークスガレージ」が連携。大雪で通行不可となった集落にドローンで物資を届ける実証


2023年6月15日「静岡第一テレビ」放送
【ドローンスクール】静岡・南伊豆町に開校　パイロットの経験不足解消へ


2023年5月24日「静岡第一テレビ」放送
「水難救助で活用へ　消防が水中ドローン体験　南伊豆町でドローンパイロット養成学校６月に開校（静岡県）」


2023年4月21日「静岡放送 SBS NEWS」放送
「ドローンを“災害時の力”に　南伊豆町にパイロット養成所　多彩な活用も期待＝静岡」

新聞掲載

雑誌掲載

取引先企業・自治体（一部掲載）